はじめに
 2015年に公認心理師法が施行され，2018年9月には第1回公認心理師試験が実施され，12月に北海道で実施された追加試験の合格者も合わせると，2019年の3月には28,000名を超える公認心理師が誕生した．今後，医療保健，教育，司法，産業，福祉の5領域をはじめとしたさまざまな領域において心理職の活躍が期待される．公認心理師に実効性をもつ臨床技能を身につけることが要求され，訓練プログラムのなかでも実習に注目が集まりつつある．公認心理師養成カリキュラムに関する規定において，医療機関での外部実習が必須とされている．これまで臨床心理士資格のための訓練においては学内に設けられた心理相談センターでの実習が中心にあったため，大きな変化といえる．そのため，今後，実習のあり方について検討していくことが急務である．
 米国では，心理職の訓練プログラム，そして実習・インターンシップ制度が早くから整備されてきた．また，心理職も，博士号を取得したサイコロジストと修士号を取得したカウンセラーがあり，それぞれ異なる役割をもっている．本稿では米国のサイコロジストおよびカウンセラーの訓練システムについて概観し，実習およびインターンシップがどのような位置づけになっているのか解説する．そして，今後，日本での公認心理師養成訓練において，どのような実習が望まれるのか，またどのような仕組みが必要とされるのか検討するための参考としたい．

I．米国における教育・訓練システムの概観
 米国では，サイコロジストになるために必要とされる教育歴および臨床経験が日本とは異なる．サイコロジストの資格を取得するためには，米国心理学会（American Psychological Association：APA）に認定を受けた博士後期課程を修了し，博士号の学位を取得したあと，それぞれの州の法律に従い，臨床心理インターンとして病院の精神科，大学その他教育施設のカウンセリング・センターなどに勤務すること（ポストドクトラル・インターンシップ）が義務づけられている．博士号の学位にも大きく分けて2種類あり，実証的研究に基づく博士論文の試験が課されるPhD課程（Doctor of Philosophy）と専門職大学院修了で博士論文は臨床実践的研究を中心としたPsyD課程（Doctor of Psychology）がある．PsyD課程の多くは，大学の学部をもたない心理学専門の大学院として設置されている．いずれも，臨床心理学，カウンセリング心理学，学校心理学，そして統合型プログラムがある（表1）2)．
 APAでは，資格認定に必要な科目群を修士・博士課程の両方に定めている．博士後期課程においても，心理療法理論，アセスメント，精神疾患および，診断，職業倫理，文化の問題などのコースが課される．いずれの課程でも，実習は，大学院修士課程から継続して実施され，修士課程2年間，博士課程2年間の計4年間に半日から1日の学内，学外実習がカリキュラムの一部に組み込まれている．さらに，博士後期課程では1年間臨床機関でのインターンシップ勤務〔プレドクトラル・インターンシップ（predoctoral internship）〕が課されている．
 心理職の資格に関して重要であるのは，心理士（サイコロジスト）とカウンセラーとの区別である．米国の大学院の多くには，ふつう教育学部に修士号のカウンセリング（心理学）専攻課程が設置されている．したがって，博士号をもったサイコロジストと修士号をもつカウンセラーのあいだに，職業的権限や主要な業務の違いが設けられている．サイコロジストは，研究活動，アセスメントをはじめ，多岐にわたる臨床的活動にかかわるが，カウンセラーはカウンセリング・心理療法が主な活動である．
 米国において，臨床心理学の大学院の訓練課程および実習やインターンシップを整備する作業は，かなり早い時期から着手された．1936年には博士課程を修了し，1年の実践経験をもつ者がサイコロジストとして認められる制度が作られた12)．その後，第二次世界大戦後に予測された精神保健の援助を必要とする帰還兵の増大に対処すべく，臨床心理学の訓練制度を整備する社会的要請が強まった．1949年にコロラド州ボウルダーにおいて開催された訓練と教育に関する会議において，その後の訓練モデルの原型となった，「科学者-実践家（scientist-practitioner）」訓練モデル，別名ボウルダーモデル（Boulder Model）が開発された．この訓練モデルは，優れた心理実践が，科学としての心理学，理論，研究，方法論，実証的データに支えられるという考え方を基礎とする．
 ボウルダーモデルに対する不満や批判は，1960年代から起こり始めた5)6)10)．理念上，科学と実践の2つの柱がありながら，実際に訓練過程において強調されるのは，実証研究であったため，実践家の養成が必ずしもうまく機能していたわけではなかった．1973年に開催されたヴェイル会議（Vail Conference）では，PsyDモデルの必要性が十分に認められただけでなく，修士号のカウンセラーの育成も推奨する提案がなされた10)．ヴェイル会議では，科学としての心理学は専門職大学院を設立することを正当化するのに十分な成熟をとげたことで合意に達しただけでなく，専門家としてのサイコロジストの訓練は，これまでのように既存の大学の心理学部だけでなく，教育学部，医学部（または医学校），専門職大学院などでも可能であることが認められた．そして，学位としてPsyDを与えることも決められた．ここから，専門職大学院のPsyDプログラムは，ヴェイルモデルと呼ばれるようになった．
 1976年には，専門職教育と訓練の向上と充実を目的とした心理専門職大学院の指定校認定組織であるNational Council of Schools and Programs of Professional Psychology（NCSPP）が設立され，それ以降定期的に全国大会が開催され，専門職大学院における訓練の骨子を整えられていった．NCSPPが推奨する教育モデルの特徴は以下の5点にまとめられる11)．その1点目は，研究の位置づけとその性質である．専門職心理学において，伝統的な実験計画法に基づいた研究だけではなく，質的研究法を含む多様な方法を用いた実践的研究も推奨される．2点目は，統合的教授法である．従来の理論と研究知見を中心にした学術―科学的題材だけでなく，教員による担当事例の紹介，教員や学生が行った心理面接のビデオの視聴とそれについてのディスカッションなど，実際例と体験的学習が重要となる．3点目に，①関係づくり，②査定，③介入，④研究と評価，⑤コンサルテーションと教育，⑥管理・指導およびスーパーヴィジョンという6つの領域におけるコンピテンシー（知識，技術，能力，行動からなる職業的有能性）の修得を目的としたカリキュラムが必要とされる．4点目は，実習やインターンシップを通した実践的訓練が強調される点である．5点目は，民族的少数派やジェンダーの問題に代表される心理学を取り巻くより広い社会における専門職としての社会的または公的責任についての学習を必須とする点である．
 こうした実践家-研究者モデルが作られたのちも，従来の科学者-実践家モデルは研究者向けの訓練プログラムとして残され，この二者が差異化された．PsyDのプログラムは，現場実習やスーパーヴィジョンなどといった臨床訓練を充実させたカリキュラム内容になり，ボウルダーモデルが研究と実践の割合を1対1としていたのに対して，PsyDプログラムは，1対3で実践の割合が高くなった3)．

表1

II．インターンシップ
 博士後期課程を修了してサイコロジストの資格をとるためには，実習に加えて，博士後期課程在学中に1年間のインターン勤務，博士号取得後に1～2年間のインターンシップが要求される．実習は，授業を受けながら，週に数時間や限られた日数に並行して臨床実践の訓練を受けることを意味する．その一方で，インターンシップは，授業は受けず，実践現場での勤務が中心となる．プレドクトラル・インターンシップでは，1年間医療機関（その多くは退役軍人病院や総合病院の精神科）に勤務する．合計2,000時間の勤務が必要とされ，そのうち1,000時間に査定や面接などの臨床活動が含まれなければいけない．博士課程修了後のポストドクトラル・インターンシップは，ほとんどの州で要求される．
 インターンシップの規則は，Association of Psychology Postdoctoral and Internship Centers（APPIC）に統括され，受け入れ先である病院は，指導・スーパーヴィジョンを行うサイコロジストの資格や人数から，インターンに支払われる給与の点などにおいて審査を受ける12)14)．精神科のある総合病院の多くは，一定数のインターンを受け入れている．また，訓練プログラムの特色をまとめた冊子を作成しており，訓練のミッション，特色などを細かにまとめている．インターンシップを求める学生は，数度にわたり面接を受ける．そして，指定日にインターンシップ先から合格の通知を電話で受ける．2006年までのデータによると，博士課程に進学する学生数が増え（表2），2007年には25%のインターンシップ希望学生の行き先が決まらないままになってしまっている（表3）．

表2表3

III．カウンセラー資格の実習とインターンシップ
 博士課程を修了したサイコロジスト資格とは別に，修士課程修了によって取得可能なカウンセラー資格がある．カウンセリング修士課程では研究の割合が少なく，多くの場合，2年次にインターンシップが課される．カウンセラー資格のインターンシップは，週に3日程度であり，残りの2日間も学内のスーパーヴィジョンなど臨床指導にあてられる．博士課程でのサイコロジストプログラムは，臨床心理学，カウンセリング心理学，学校心理学，産業心理学に限定されている．もう一方で，修士課程のカウンセラープログラムの専攻は数多くある（表4）．最もプログラム数も学生数も多いのは，臨床メンタルヘルスカウンセリング（clinical mental health）であり，一般的に言う「カウンセラー」職である．汎用性，訓練水準から，日本の臨床心理学の修士課程プログラムと最も近いといえるだろう．次に履修者もプログラム数も多いのは，スクールカウンセリングであり，家族療法とカップル療法がそれに続く．大学の学生支援，リハビリテーションなど日本ではほとんど聞くことがない専攻もある．また，かなりの数の学生が，「カウンセラーの指導者」をめざしている．このような多様な専攻が2年間で学べることからカウンセリング修士課程への進学者数も非常に多く，2017年には，約46,000人が在籍し，13,000人以上の修了者が出ている．
 このように非常に多くの学生がカウンセラーをめざし，修士課程に進むが，修士課程のインターンシップを司る機関や制度はない．インターンシップの機関を選ぶこと，そしてそれらを認定することなどは，各大学院に任されている．修士課程の学生は，大学院が準備したリストのなかからインターンシップ機関を選び，面接を受けることになる．修士課程のインターンシップ機関は，カウンセリングが実施されるさまざまな臨床現場が含まれている．大学の学生相談，小中高校，私設のカウンセリングセンター，地域の保健センター，企業のキャリア相談，病院などが含まれる．1年間同じ場所に勤務して，面接を継続的に行うことが修士課程のインターンシップの特徴であり，複数箇所に通うことはほとんどない．
 修士課程のインターンシップは，ほとんどが無給である．カウンセラー資格認定のために必要なクライエントとの直接の接触時間（アセスメント，面接）とスーパーヴィジョンの時間数は定められ，スーパーヴィジョンは，現場と学内でのスーパーヴィジョンが両方必要とされている．博士課程のインターンシップは，個人療法，集団療法など面接形態が複数あり，病院では異なる科においての研修があるが，修士課程では主に個人面接のみを行うこともある．修士課程を修了後は，1年間スーパーヴィジョンを受けて実践を行い（有給），そして州のカウンセラー資格試験を受けることになる．

表4

IV．日本における実習の現状と課題
 これまで心理職の主な資格は，臨床心理士資格であった．2018年4月時点で臨床心理士資格取得者数は34,504人になり，大学院修士課程修了後に資格試験を受けることができる第1種指定校は2019年7月時点で160校，臨床経験を必要とされる第2種指定校は8校，実習時間が長く設定され，資格試験の論述試験が免除される専門職大学院は6校となっている．
 日本では，インターンシップと実習の区別はなく，実習のみが必須となっている．実習には大きく分けて，①修士1年次に受講し，臨床の基本的技能について学ぶ臨床心理基礎実習，②学内施設でのケース担当およびスーパーヴィジョンやケースカンファレンスへの参加からなる臨床心理実習に分けられる．②には，外部機関での実習も含まれるが，外部機関での実習の時間数や実習作業については決まりがない．
 臨床心理学養成大学院における実習の現状についてシラバスをもとに調査した松井8)は，実習の多くはスクールカウンセラー養成を目標とした教育臨床が中心となっており，医療系の内容が比較的少なく，医療機関での実習を行っている大学院は半数ほどであると報告している．また，医療従事者の教育機関として最適と考えられる大学病院での実習を行っているのは，臨床心理士養成大学院中，8校であり，養成大学院と医療機関の連携が急務であると指摘している．日本心理学会が行った調査によると半数以上の心理学関連の学部・大学院の教員は，実習施設の確保に関して困難さを感じている．そこから，このような不足が，大きな懸念事項となっていることがわかる．
 今後，心理職の訓練を充実させていくためには，大学院と医療機関の連携が必要になってくるだろう．そのためには，医療機関において研修プログラムを明確化していき，それを十分に訓練として活かせるための実習生の事前教育を大学院のなかで行っていく必要がある．
 米国では，APPICによるインターンシップ制度が確立されてきた．また，APAには，米国心理学会大学院生会（American Psychological Association of Graduate Students：APAGS）という組織が作られ，大学院生の利権を守り，彼らの声を反映させる努力がなされている．彼らの大学院進学，心理学を専門とするキャリア選択のための情報提供などを行い，APAGS主催の研修会や情報交換のための会が開催されてきた．もう一方で，日本の大学院生や学生には類似する組織がない．日本の臨床心理学を専攻する学生は，大学院臨床心理士養成大学院を修了する時点において，常勤の仕事に就ける者の数は少なく，多くの修了生は2，3月の大学院修了直前になってようやく就職が決まることも少なくない．また，実習に関する情報も，所属大学院を越えてあまり共有されない．そこで今後は，大学院生の声が反映されるような組織作りが必要である．
 米国でのインターンシップ制度の特徴の1つは，各インターンシップ機関がパンフレットを作り，その機関において行える訓練と実践の内容を明記して募集することである．訓練の理念，選抜法，期待される役割などが明記されることによって，実習生は，どのような姿勢で臨み，何が学べるのかということが明確になり，インターンシップ機関と実習生のより適切なマッチングが可能となる．対象となるクライエント層だけでなく，理論アプローチの仕方をはじめとしてそれぞれの訓練機関の特色を明確化していくことにもつながっていくはずである．
 米国のサイコロジスト資格が博士後期課程の修了を条件としているのと比較すると，必須とされる訓練年数は日本では少ない．そのため，卒後の継続的研修が重要な役割をもっている．卒後の研修に関しては，いくつかの大学院や病院などで試みがなされてきた．田畑らの調査によると13)，半数以上の修了生が個人的にスーパーヴィジョンを求め，学会やその他の団体が開催する研修会に参加している．しかしながら，単発の研修参加が主であり，より系統的に初心者の研修が行われることが望まれる．岩壁ら6)の調査によると，現場研修の必要性を若手臨床家も実際に若手の訓練にあたる経験者も認めている．実際に臨床経験10年以上の臨床心理士の70%が，若手の指導にあたっていた．しかし，指導者としての研修を受けたことがあるのは，25%程度であった．つまり多くの臨床心理士が指導を実施しているが，そのための基盤となる指導に関しては学んでいないのである．今後学部生と大学院生の実習プログラムを確立していくことが求められるが，公認心理師資格取得から5年くらいの心理職向けの研修プログラム，そして指導者養成のプログラムも確立していくことが重要となるだろう．そのなかで，公認心理師の専門についても米国のカウンセリング資格のように広がりを作っていくことができるだろう．
 最後に，コンピテンシーについても注目する必要がある．実習の時間数は決して多くはない．そのなかでどのような基礎知識や姿勢を身につけることが現実的に可能であるのか，ということを検討していく必要がある．臨床コンピテンシーとは身につけるべき技能を指す．それは単に何時間の訓練を受ければよいということではなく，どんな技能を身につけることができるかという訓練に関する視点の転換を意味している．どんなコンピテンシーが必要か，また訓練可能かということを理解するためには，現行の実習に関する研究や調査が急務となる．それはプログラムレベルで検討することも役立つであろう．また，大きな学びを得て，臨床力が高まった研修などについて情報を集めることも役立つだろう．これまで日本での臨床訓練に関する研究は少ない．特に，実習生の視点からの研究，訓練全体の成果の研究が少ない．今後，公認心理師の訓練および彼らの職業的成長についても検討することが必要となるだろう．

おわりに
 米国の現在の臨床心理学の訓練制度は長い時間かけて作られてきた．戦争をきっかけとして戦傷者の治療の必要性という社会的要請があった．一方，日本での臨床心理学は異なる時代・社会背景のもとに発展してきた．いじめ，不登校などが社会問題となるなかで臨床心理士も教育現場での活躍が期待されていた．今後，公認心理師養成訓練において医療現場の実習のウエイトが大きくなるとすればそれに対応した訓練環境全体の整備も必要となるであろう．そのうえで，これまで臨床心理士の訓練において培った経験を最大限に活かしていくことが実習プログラム開発を促進するであろう．

 なお，本論文に関連して開示すべき利益相反はない．