自殺企図の既往は，自殺の最大の危険因子の1つであるとされている．そのため，自殺未遂者に対して適切に介入し自殺再企図を防ぐことは，重要な取り組みである．また，自殺未遂者は，そのすべてが精神科医療に直接つながるわけではなく，身体的な問題がある程度認められる場合は，身体的な評価や治療のために救急医療機関を受療することが一般的である．著者らは，2005年より救命救急センターのスタッフとして常駐する取り組みを開始し，自殺未遂症例への危機介入を行ってきた．わが国の自殺者数の減少と同様に，救命救急センターに入院となる自殺企図症例も減少が続いていたものの，2015年を境に減少に歯止めがかかり，ゆるやかな増加に転じた．そこで，年齢層別に分けて自殺企図症例数の推移を調査したところ，若年層が増加しており，そのことが自殺企図症例全体の増加に関与していると考えられた．また，2020年はじめより，新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックが世界的な問題となった．わが国においても，感染者の増加や医療体制の逼迫により緊急事態宣言が複数回発令される事態となったが，2020年中の自殺者は11年ぶりに増加に転じ，COVID-19との関連が指摘されている．救命救急センターに入院となる自殺未遂症例については，地域における感染状況に連動する形での増減がみられたほか，例年に比べ女性と若年層が増加していた．自殺企図理由について，COVID-19が直接あるいは間接的に関与したと考えられる症例も散見された．自殺未遂症例への対応に関しては，感染症の流行や感染対策のために，普段よりも困難さを伴うことが多く，そのような状況であっても効果的な介入を行えるような工夫が必要である．