Advertisement第115回日本精神神経学会学術総会

論文抄録

第121巻第6号

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原著
復職準備性評価スケール(Psychiatric Rework Readiness Scale)によるリワークプログラム参加者の就労継続の予測妥当性―就労継続に影響する要因―
堀井 清香1)2), 酒井 佳永1)3), 田川 杏那1)4), ピーター・ バーニック5), 關 恵里子6), 秋山 剛1), 立森 久照7)8)
1)NTT東日本関東病院精神神経科
2)株式会社保健同人社
3)跡見学園女子大学文学部臨床心理学科
4)公益財団法人神経研究所
5)国立大学法人長崎大学
6)公益財団法人東京都保健医療公社荏原病院
7)国立精神・神経医療研究センタートランスレーショナル・メディカルセンター
8)国立国際医療研究センター国際医療協力局グローバルヘルス政策研究センター
精神神経学雑誌 121: 445-456, 2019
受理日:2019年1月21日

 復職準備性評価スケール(PRRS)が,一般復職者の就労継続を予測することがすでに報告されているが,参加者のレジリアンスの改善を目的とするリワークプログラム参加者においても,PRRSが就労継続を予測するかについて,また,就労継続に影響する社会人口的要因,臨床的要因について検討を行った.2014年1月から2016年9月までにNTT東日本関東病院のリワークプログラムに参加し,調査日2017年5月31日までに復職した76名中,研究への同意が得られた56名を対象に調査を行った.Kaplan-Meier法により推定された平均就労継続期間は,715日(95%信頼区間:547~884日)であった.「復職前のPRRS総得点」は有意に就労継続を予測し,得点が低いと,就労継続に不利であった.PRRS得点の下位尺度については,「基本的生活」「症状」「職場との関係」「健康管理」が復職後の就労継続期間を有意に予測しており,いずれもこれらの下位尺度の得点が低いと,就労継続に不利であった.社会人口的要因については,女性が就労継続に不利であり,臨床的要因については,若い初診時年齢,過去の長期の総休職期間が,就労継続に不利であった.一般の復職者だけではなく,リワークプログラム参加者についても,PRRSが就労継続を予測することが確認され,復職に関する決定についてPRRSが客観的な評価ツールとして使用できる可能性が示された.過去の長期の総休職期間のリワークプログラム参加後の就労継続への影響については,以前にも報告があり,治療効果に影響する要因として参加希望者に説明する必要がある.しかし,この影響は一般の復職者でもみられ,リワークプログラム参加が就労予後を改善する可能性があることから,リワークプログラムの適応禁忌の基準になるとは考えられない.

索引用語:リワーク, 気分障害, 復職準備性, 就労継続, メンタルヘルス>
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