【背景・目的】知的障害児は精神障害や行動障害を頻繁に併存する．行動障害に対する薬物療法の有効性を支持する質の高いエビデンスは十分に蓄積されていないものの，その治療のために向精神薬処方という治療選択肢をとる場合は少なくない．本研究では，知的障害児に対する向精神薬の処方実態を把握することを目的とした．
 【方法】日本医療データセンターが構築する，健康保険組合加入者の大規模レセプトデータベースを用いて，コホート研究を実施した．2012年4月から2013年3月の間に，知的障害の診断を有する3～17歳の外来患者を1年間追跡した．主要評価項目を向精神薬の処方割合，副次評価項目を処方日数，多剤処方割合，抗精神病薬の平均投与量の割合とした．
 【結果】分析対象者2,035人うち，抗精神病薬が12.5%，抗不安・睡眠薬が12.4%，ADHD治療薬が4.8%，気分安定薬が2.4%，抗うつ薬が1.8%に処方されていた．抗精神病薬と抗不安・睡眠薬の処方割合は，年齢の上昇に伴って増加していた．抗精神病薬の処方日数の中央値は6歳を超えると300日前後となり，3～5歳の処方日数の2倍以上となった．また，抗精神病薬の多剤処方割合と大量処方割合（クロルプロマジン換算300 mg/日超）も年齢の上昇に伴って増加していた．
 【結論】本研究では，抗精神病薬と抗不安・睡眠薬の処方割合は先行研究よりも高いこと，抗精神病薬は長期処方となる傾向が認められることが示された．知的障害児に対する行動障害治療ガイドラインや，多剤処方・大量処方ケースのモニタリングなど，知的障害児における有効で安全な薬物療法を担保するための制度的な枠組み作りが求められる．