わが国の自殺率は，依然，国際的にみて高い水準で推移している．特に働き盛りの自死がもたらす社会的・経済的損失，家族の苦しみは計り知れない．自殺予防においては，自殺未遂群に対するケアも重要であるが，自殺念慮の段階での早期介入方法の確立が喫緊の課題である．一般的に，突発的な自死群に対する自殺予防対策は困難であるとされている．しかし，自殺未遂者の研究からは，これらの自死群においても，先行する，死に対する何らかの葛藤が示唆されている．それゆえ，希死念慮の段階での危険因子の検討は，介入困難群も含めた，広範囲の自殺予防につながる可能性を秘めている．本稿においては，まず，わが国の労働現場における，自殺に関連する精神保健のデータを概観し，その傾向について考察する．次に，中・長期休業者に対するパイロットスタディの結果を紹介し，今後取り組むべき課題について，検討を加える．特に，自死に対する念慮などを抱きながら，誰にも相談しなかった群はハイリスク群と考えられ，8割以上が男性であった．自殺に関する援助希求行動は，性差，年齢，社会的階層，スティグマ，地域特性など，多要因が関連していると推測され，対象群に即した，統合的かつきめ細かな自殺予防対策が必要である．真に自殺の少ない社会基盤を創出するためには，職場と社会をつなぐ要として，精神科医や精神保健の果たす役割は，今後，一層増大すると考える．