2011年3月の東日本大震災で東北大学病院は幸いにも人的被害はなく建物にも大きな被害はなかった．沿岸部で被災した医療機関を支援するため多くの医療スタッフを派遣し，また多くの患者を受け入れた．他方，ライフライン長期途絶，エレベーター停止などを経験し，物理的な耐震対策のみならず機能継続にまつわる人的・物的資源の事前対策の重要性を痛感した．2016年11月に事業継続計画（BCP）策定に着手，以下の行程を経て2017年11月にBCP第1版を取りまとめた：（i）常設BCP委員会設置，（ii）重要業務調査/目標復旧時間の推定，（iii）経営資源調査，（iv）リスク分析・評価・対策，（v）リスク対策表策定/被害想定，（vi）アクションプラン見直し・BCP文書取りまとめ，（vii）病院BCP第1版策定．策定したBCPは年月を経るごとに記載事項と実情との間に乖離が生じ不備や不十分な点が明らかになるため事業継続管理（BCM）が必要となる．「計画」そのものよりも「計画を立てられる・修正できる力」の醸成に事業継続の意味がある．BCM活動の一環として2018年度以降，当院では緊急施設・設備点検訓練を繰り返している．災害時にも当院が医療活動を継続し社会的責務を果たすためには施設設備が稼動していることが大前提となり，これは2011年の東日本大震災の経験にも基づく．地上地下合わせて21階相当の病棟建物をエレベーターを使わずに効率よく点検するためチェックリストを作成し，訓練のたびに更新を図っている．2020年2月の新型コロナウイルス感染症蔓延に伴う一斉臨時休校要請への初動対応おいては継続的に取り組んだBCM活動が奏功し，迅速な病院職員出勤状況調査につながった．「資源管理」「業務の優先順位」「代替手段の確保」など，地道なBCP策定行程には多大な時間，労力を要するが，院内各部署の自覚は高まり不測の事態にも迅速柔軟に対応できる組織作りにつながっている．