国際連合（UN）と世界保健機関（WHO）によりまとめられた国のレベルにおける自殺予防ガイドラインの趣旨を紹介するとともに，現時点で東アジアに起きている自殺の現状と将来への予防の方向性について解説した．わが国は世界の中でも高い自殺率を呈しているが，近年では自殺率上昇傾向が他の東アジア諸国でも認められる．たとえば，大韓民国の最近の自殺率は人口10万人あたり30を超え，わが国の自殺率を上回っている．この現状を直視して，さまざまな対策が進められつつある．UNガイドラインの冒頭で，これはあくまでも議論の叩き台であって，各国の必要性を十分に議論した上で，それに沿った独自の対策を立てるべきであると強調されている．わが国でも2006年6月に自殺対策基本法が成立し，自殺予防は社会全体で取り組むべき課題であると宣言された．経済の急速な発展やそれに伴うグローバリゼーションの結果，人員整理，成果主義の導入，非正規雇用の増大などにより貧富の格差拡大などがもたらされ，従来の雇用体系が確保できなくなったことが，自殺の増加の社会的背景とされている．さらに，このような社会経済的変化が固有の地域・家族制度の変化をもたらしたことも自殺が増加した原因と見なされている．