児童・思春期の摂食障害（Ch-EDs）は，文化的背景が異なっていても，世界的にみて患者数は増加し，低年齢化が進んでいる．さらに，COVID-19パンデミックは若年者の心身に影響を及ぼし，10歳代の摂食障害患者数は倍増している．Ch-EDsの多くは神経性やせ症摂食制限型（AN-R）であるが，やせ願望が明らかではない回避・制限性食物摂取症（ARFID）も少なくない．外来治療では神経性やせ症（AN）に加えてARFIDの治療方策も念頭におく必要がある．ANやARFIDの治療は外来治療が基本であるが，身体症状や随伴する精神症状によって入院治療が必要となる．Ch-EDs患者の増加に対し，小児科医療機関での受け入れ体制はまだ十分には整っておらず，外来・入院治療の判断も難しい．獨協医科大学埼玉医療センター子どものこころ診療センター（以下，当センター）で行った地域医療型コンサルテーションの試みを報告する．Ch-EDsの予後は，成人発症に比べ良いとされる．しかしながら，体重が維持されても，本人の食行動以外の家族を含めたサポートが大切となる．日常生活の維持が目標であり，特に小中高校生にとって，学校との連携が心身の健康維持に不可欠と考えられる．そこで，Ch-EDs外来治療における学校の役割について論じる．