わが国では，一般に，医療従事者の健康管理は“本人任せ”という風潮があり，また組織内でメンタルヘルス不調者が生じたり，それを背景とした深刻な問題が生じても，その施設の精神科・精神科医がこれらに対応していくという風習があり，勤労者としての医療系専門職・医療従事者に対する組織的な産業精神保健的取り組みは日本全体で極めてまれであるばかりか，その必要性の認識が，当事者間でも希薄である．筆者は，首都圏の，医学部，大学附属病院を擁する総合大学において，学生，教職員を支援対象者とした包括的な健康管理システムを構想し，運用した経験がある．当該大学では，さまざまなメンタルヘルス関連問題が続けて事例化し，保健管理センターと，それを軸にしたメンタルヘルス管理体制の抜本的な改革が大学全体の課題となったことから，保健管理センターとその関連組織の増員や，健康管理規定・規程の改定，起草，就業支援・管理体制の立ち上げ，メンタルヘルス不調者のスクリーニング実施，相談対応体制の刷新と拡張，学務系職員との連携ミーティングの恒常化，教育・啓発活動の立ち上げなどを次々と行った．その結果，自殺念慮などのメンタルヘルス危機を有する事例には全例介入が可能となり，相談対応件数は，8,700人規模のキャンパスで2,400件を数え（その半数以上は医学系キャンパスの教職員・学生），その多くに対して問題解決アプローチにより一定の成果を上げることができた．社会の各領域でメンタルヘルス不調者の増加やメンタルヘルス問題の深刻化が指摘されているなか，医療機関において適切な産業精神保健システムが構築されることを期待する．