はじめに
 どのような職業にもその職種に固有な職業文化がある．学校，学校教員にも独特の文化や気質というもの（後述の「教師文化」「教員気質」）があり，それは教育というもののある種の“本性”に根ざしているということができる．そのなかには，人格の陶冶たる教育を行う者にとって有用であると思われるものもある一方で，学校教育界の外にある者からすると，ローカルな文化的“歪み（ひずみ）”にしかみえないようなものもある．
 職業文化はその職種の職務（職能）と密接に関係していると考えられる．そして，職能集団の文化はその構成員個人のパーソナリティや行動様式，価値観などに影響を与える．つまり，これら3者は相互に影響しあって，1つの複合体のようなものを形成していると考えてよいだろう．また，それらの影響はおそらく双方向性のものであろう．3者間には“相互浸透”とでもいうべき現象があると考えられる（図1a）．
 これを，学校教員のメンタルヘルス・リテラシー（mental health literacy：MHL）に即して言うならば，「教師文化」「教員のMHL」「教員としての仕事（“何を教えるか”）」の3者間に相互浸透があると予想される（図1b）．
 本稿は，メンタルへルスに関して学校教員が抱きがちな“歪み”について，われわれ医療（そして保健，福祉）領域の専門職の視点から批判的に検討し，教員養成教育に還元することで，学校教員のMHLの拡大向上をめざそうとするものである．ここでは特に，自殺予防（自殺防止教育）に関連して，道徳科を中心として学校教育現場で「死」がどのように扱われているかということを俎上に載せたいと思う．
 その前にここでは，学校教員や教員養成課程の学生にメンタルヘルスの正しい知識を与えれば彼らのMHLが向上する，といったものではない，ということを指摘しておきたい．なぜならば，先述のような職務に由来するさまざまな要因が先行して，彼らの行動特性と価値観に不断に影響し続けているからである．そこで本稿では，主に

 ・学校の職業文化としての教師文化
 ・教育内容の影響
 の2つの視点から考察する．
 以上のような問題意識に基づいて，「心のノート」（2002年）から道徳の教科化（2018年）における「命の教育」の流れのなかで，自殺防止教育がどのように展開されてきたか（あるいはされてこなかったのか）についてみていくことにする．

図1

I．教師文化について
 数ある職業文化のなかでも，「教師文化」（教員気質，教師根性などと呼ばれてきたものとほぼ同義）については以前から比較的よく語られてきた．学校教育学の佐藤9)によるとそれは，「再帰性」「不確実性」「無境界性」という3つの要素からなる．以下，佐藤に基づいて述べる．

1．再帰性
 「再帰性」とは，教師（学校教員）が実践を通して，再帰的に教師文化を再生することを指す．道徳的説教をするうちに教員は，自らを偽善的な「徳の権化」に教育する．あるいは，教員が子ども・家庭・社会を批判すればするだけ，自分の発言の責任が帰ってくる．あえて俗な言い方をするならば，教員はしばしば，「あの先生は生徒には立派なことを言っているが，自分自身は云々」というような言われ方をされがちなのである．こうした「再帰性」は，学校教員の仕事を孤独なものとし，教室を聖域（=外部からの批判が届かないシェルター）にしてしまう．

2．不確実性
 「不確実性」とは，教育実践において確実なものがないという状況のことをいう．ある教室で効果的であったプログラムが，別の教室で有効であるとは限らない．また，努力や苦労の多寡が成果と比例しない．それどころか，教師の実践を客観的に評価できる安定した基準は存在しない．そのような状況のなかで教員が「安定」を求めると，いきおい既存の権威や権力への追従，授業の形式主義とマニュアル主義などにつながりやすい．

3．無境界性
 「無境界性」とは，教師の職務領域が無制限に拡大することを指す．児童生徒の指導は，時に家庭や地域の問題にまで踏み込まざるをえない．しかも，1つの問題が解決すると新たな課題がみえてくるという場合も多い．それが時として，専門性の空洞化および職域と責任の無制限な拡大を招くことになる．その結果，授業よりも生徒指導や部活指導に生きがいを覚える教師の出現，また一方では，疲労とストレスの蓄積により燃え尽き（バーンアウト）を起こす教員が増加する背景になっている．

 以上の3つの要素の影響を総合するならば，学校教員（の職務）においては，一度成立した理念や教育内容は外部の影響や要請によっては問い直され難く，また教員自身の内発的な問題意識に基づいて自発的に教科内容が問い直されることも少ない，ということが予想される．

II．学校教育における「命」「死」「自殺」の扱われ方
 それでは次に，特に自殺予防教育に焦点をあてて，学校教員のMHLの現状とそれを取り巻く環境について検討してみることにする．しかしながら，残念なことに現状では，この問題に関する実証的なデータというかエビデンスは乏しい．実証的な研究の対象としてはほとんど手つかずの領域である，と言ってよいかもしれない．
 さしあたりここで著者にできることは，この約20年間を精神科医師であると同時に教員養成大学の教員として活動してきた経験のなかで遭遇した事実をいくつかトピカルに挙げることである．

1．鎌倉市立図書館のツイートとその後の教育委員会での議論（2015年）
 鎌倉市立図書館による2015年8月26日のツイート（Twitter上の投稿）3)は各種マスメディアに取り上げられ，全国的によく知られるものとなった．全文引用する．

 もうすぐ二学期．学校が始まるのが死ぬほどつらい子は，学校を休んで図書館へいらっしゃい．マンガもライトノベルもあるよ．一日いても誰も何も言わないよ．9月から学校へ行くくらいなら死んじゃおうと思ったら，逃げ場所に図書館も思い出してね．

 このツイートは現在（本稿執筆時点）もTwitter上で閲覧できる．そして，これまでに10.2万回以上リツイートされていることからも，このメッセージが広く共感をもって迎えられたことがわかる．
 ところが，やはり報道1)2)によると，このツイートは同図書館を設置運営する鎌倉市教育委員会のなかで，「死ぬほどつらい」「死んじゃおうと思ったら」という文言が問題にされたというのである．死を連想させる言葉によって自殺を考える者が出るのではないか，という危惧からのことらしい．
 このツイートが，「子どもたちに自殺してほしくない」という願いをこめたメッセージであることは明らかである．そうであるからこそ，世の広い共感を得たのである．にもかかわらず，「死という語を用いること自体がいけない」というのであれば，もはやそれは忌み言葉とか言霊（ことだま）といった迷信の領域の言辞であると言わざるをえない．実際，精神医学や心理学では，死をタブー視しないことこそが自殺予防の第一歩であることは，世界保健機関（WHO）が認めるエビデンスのある定説であり，ほかならぬ文部科学省もその立場をとっているのである（後述）．

2．「死」を忌避する姿勢
 実は，学校教育界の「死という語を用いること自体がいけない」という発想ないし姿勢は，いまさら驚くべきことではない．というのは，著者はこれまでに，学校教員や教育行政担当者のそのような態度に何十回となく曝されてきたからである．例えば，児童・生徒を対象に質問紙調査を実施しようとしたとき，そのなかに自殺や死に関連する文言が含まれた質問があると削除を要求される．児童・生徒ばかりではなく，教員を対象とする調査でも同様の難色を示されたことがある（一方で，「絶望的」「自分に価値がない」などのワーディングは許容され．よって，学校関係の調査では「GHQ精神健康調査票」を用いることは非常に困難である．一方，「K6/K10」は受け入れられやすい）．
 「死」や「自殺」に対する学校教員のこういった忌避感は，「ケガレ」の感覚に近い．つまり，「忌々しいこと，禍々しいものにちょっとでもふれた者は汚れ（穢れ）てしまう」というのである．歯に衣着せずに言うならば，こういった学校教員の感覚は，第二次大戦中の「敵性語禁止」の発想（=「鬼畜米英」の言語たる英語を用いるとわれわれも敵の思想に取り込まれてしまう）と同根同類のものであるように思われてならない．

3．文部科学省の自殺予防対策
 一方で文部科学省は，青少年の自殺予防には力を入れてきている．すでに2014年の7月には，『子供に伝えたい自殺予防（学校における自殺予防教育導入の手引）』を作成し，ウェブ上でも公開している5)．この手引では，自殺予防教育にあたっては授業実施前アンケートをとることを推奨しており，アンケートのなかで「死にたいと思ったことがある」かどうかなどについて「正面から尋ねることも重要で」あるとされている（図2）．その他にも，この手引に記載されている内容は，いずれも自殺に関するエビデンスと精神医学の定説を踏まえたものである．
 このように，文部科学省は今日までに「死」という語を忌避することなく積極的に自殺予防教育に取り組む姿勢を示している，といえる．
 この手引が上梓されたのは，先述の鎌倉市立図書館のツイートが同市教育委員会内で問題とされたときより1年も前のことである．文部科学省がこれだけ明確で具体的な指針を示していても，地区教育委員会にはなかなか伝わらないのである．あるいは，地区教育委員会や学校現場では，学校教員の長年の実感や伝統が何よりも優先されるということなのだろうか．

図2

III．特に「道徳科」教育について
 ここで，「死」「自殺」と関連して生命を扱う教科として，道徳科教育ないし道徳教育についてもみておきたい．
 これまでの義務教育課程（小学校，中学校，中等教育学校の前期課程）における道徳教育は，教科外活動（領域）として位置づけられていた．2015（平成27）年3月告示の学習指導要領の一部改正により，それまでは教科外活動（領域）であった「道徳」は，「特別の教科　道徳」となった．教科に格上げされた「道徳」は移行措置の期間を経て，小学校では2018（平成30）年度から，中学校でも2019（平成31）年度から完全実施されている．
 ここでは，中学校の「道徳」に絞って述べる．
 中学校の「道徳」の学習指導要領6)では，「自主，自律，自由と責任」「礼儀」「勤労」といった22の内容項目（その多くは「徳目」と呼び替えることができるだろう）が4つの柱に分類されている．その内容項目の1つとして「生命の尊さ（生命の尊さについて，その連続性や有限性なども含めて理解し，かけがえのない生命を尊重すること）」が挙げられている．
 そこで同指導要領の解説7)で「生命の尊さ」の項をみてみると，「生命はかけがえのない大切なものであって，決して軽々しく扱われてはならない」とか「人間の生命の有限性だけでなく連続性を考えることができるように」「人間の生命のみならず身近な動植物をはじめ生きとし生けるものの生命の尊さに気づかせ」る，ということが強調されている．
 その一方で，生命の有限性（死）の扱いがやや軽すぎるように，著者には思われてならない．「死」という語は指導要領解説7)のなかでは，「身近な人の死に接したり」という件で一度だけ登場する．指導要領6)のなかでは一度も登場しない．両者を通じて，「自殺」という語は一度も登場しない．
 小中学校における道徳科教育は現在では，他の教科と同様文部科学省の検定済教科書に基づいて行われているが，いずれの教科書も指導要領に基づいて作成され検定されたものであることは言うまでもない．
 今日の道徳科教育は，「自殺」にふれることなく「生命の尊さ」を教えているのである．

IV．学校教員における“相互浸透”現象とカウンターバランスの必要性
1．再び“相互浸透”について
 「教師文化」「教員のMHL」「教員としての職能（“何を教えるか”）」の3者間には“相互浸透”があることが予想されるのは，冒頭で述べたとおりである．この視点に立つならば，道徳科教育が「自殺」にふれることなく「生命の尊さ」を教えようとしていることと，これまでわが国の学校教員が「死」や「自殺」を忌避してきた伝統とは，（残念ながら）見事に符合するのである．両者は今後も相互に強化し合い，学校教員が「死」や「自殺」を忌避する傾向が続くことが危惧される．そうなれば，自殺予防教育が学校現場に根づかないまま徒に時間が過ぎゆきてしまうことになりかねない．
 わが国の自殺者総数は2003年をピークとして以後減少傾向にあるものの，児童生徒の自殺者数は依然として高止まりしている状況にある8)．また，15～34歳の若い世代で死因の第1位が自殺となっているのは先進国では日本のみである4)．旧弊を破って，自殺予防教育を学校に根づかせることが急務である．

2．カウンターバランスの必要性―道徳（科）教育批判ではなく―
 著者は決して現行の道徳（科）教育を批判したいわけではない．そもそも学校教育は個々の教科だけでなく全体として評価されるべきものである．例えば，「日本語を教えずに外国語ばかり教えるとは何ごとか」といって英語（科）教育を批判しても，それはまったく的外れでというものであろう．肝心なのは，学校教育において国語教育と英語教育（外国語教育）とが適切な調和とバランスをもって行われることである．
 自殺予防教育は必ずしも道徳（科）教育で行われるべきものではない．しかし，学校教育のなかのどこかに，自殺予防教育の“居場所”がしっかりと確保されている必要があるだろう．
 また，現行の道徳（科）教育では，「よりよく生きる」「強く生きる」ということが強調されている．しかしながら，自殺予防ないしわれわれ保健福祉医療の従事者の視点からすれば，「強くなくてもいいから“しぶとく”生きる」という発想がぜひとも必要である．
 道徳（科）教育とカウンターバランスをとる，「弱くてもいいからしぶとく生きる」教育の導入が急務である．

3．「命の大切さを学ぶ授業」について
 ひところ全国の小中学校では，「命の授業」「命を大切にする授業」（地域によって名称は異なる）というものがよく行われた．これは現行の道徳科教育と同様に，「生命の尊さ」そのものを「死」や「自殺」にほとんどふれることなく教えるものであった．
 これと紛らわしい名称だが，「命の大切さを学ぶ授業」がある（これも地域によって名称は異なる）．こちらのほうは，地域の犯罪被害者支援団体が警察の犯罪被害者支援関連予算の後援を受けて行うものである．兵庫県では，公益社団法人「ひょうご被害者支援センター」と犯罪被害者・遺族の会「六甲友の会」，それに兵庫県警察本部が2009年から始めた．「命の大切さを学ぶ授業」では，被害者遺族が県内の学校に出向き，事件で家族を亡くした思いを子どもたちに直接語りかける．これまでに兵庫県内では延べ7万人を超える小中高校生が受講している．
 「命の大切さを学ぶ授業」では，犯罪被害としての個別的具体的な「死」の事例に直面することを通して命の大切さを考える．より直接的に「死」を扱っているわけである（表）．
 幸いにもこの授業は理解と評価を得て学校現場に受け入れられている．学校教育が日頃危惧しがちな，死を話題にすることによる有害事象は報告されていない．それどころか，事後アンケートでは，「これまで毎日死にたいと考えていましたが，きょうのご遺族の話を聴いて，なんとか生きていこうという気持ちが湧いてきました」というものが受講者の約1%にみられる．
 警察の後援を受けた「命の大切さを学ぶ授業」は，学校教育界にとってはある意味黒船である．今後は，この黒船の“内在化”が望まれる．

表

おわりに
 本稿で縷縷述べてきたように，わが国の学校教員にはこれまで，「死」や「自殺」を話題にすることを忌避（あるいは危険視）する傾向があった．このままでは学校教員は，生きづらさを抱えた児童生徒の相談相手にはなりえない．なんとならば，子どもが死にかかわる相談の相手に，死の話題をタブー視する大人を選ぶとは考えられないからである．
 この「死をタブー視しない」ということこそが，自殺予防教育に向けた学校教員のMHL向上の第一歩であり，そのためには学校教育において自殺予防教育と「弱くてもしぶとく生きる」という発想の“置き場所”の確保が急ぎ望まれる．

 なお，本論文に関連して開示すべき利益相反はない．