はじめに
 不登校やひきこもり，長引くうつや就労困難といった国民的健康課題の背景に，発達症，特に自閉スペクトラム症（autism spectrum disorder：ASD）の関与があることが近年知られるようになった1-3)9)．ASDは多彩で複雑な臨床像を示し，生じる課題が各ライフステージで変化するため，超領域的・長期的な視野をもった支援が必要である．しかしながら，そのような臨床像の性質ゆえに，関係者による理解や先を見通した支援を困難にしていることも少なくない．また，有症率や医療および社会における需要の高さに比べ，高等教育機関における児童精神医学講座などASD・発達症について系統立てて学べる機関は少なく，圧倒的に専門家が不足しているという現状4)もある．
 京都大学大学院医学研究科は，わが国で古くから発達症の医療に取り組んできたという経緯があり，人間健康科学系専攻という部門を有し，リハビリテーション科学や看護学など医療を広くカバーする多様な医療職を養成しているという特長がある．そのため，ASDの精神生理に精通した教員が，チーム医療の構成員となる医師，コメディカルのほか，公認心理師/臨床心理士や養護教諭などの医療関連職の資質向上にあたることが可能である．この地盤を活かし，メンタルヘルスの問題の背景にある発達症を的確に診断する/見立てることができ，その特徴的な精神生理を理解し，ライフステージを通じて生じる課題に対し適切に対応しうる高度専門人材を育成するプログラムを提供すること，そして，このプログラムで育成した人材の輩出により，メンタルヘルスにおける国民的健康課題を解決することを目的として，2018年度に「発達症への介入による国民的健康課題の解決」事業（通称ASD project）が開始された．
 著者は2018年度から5年間，実行委員・プログラム講師としてASD projectにかかわってきた．本論文では，ASD projectのこれまでの活動を振り返り，今後の展望について，産業保健との連携という観点を交えながら，報告する．

I．ASD projectの教育プログラム
1．教育プログラムの内容
 教育プログラムの開発に先立ち，関西地域における専門家向け研修会を通じてプログラムについてのニーズ調査を行い，その結果を参考にしてプログラムを構築した．授業内の対話による受講生の反応や外部評価委員からの意見に加え，すべての授業に関して受講生による授業評価を実施し，教育プログラムの開発にその意見を反映させ，最終的に，表1に示すように，1年次に54時間，2年次に40時間の計94時間の系統的講義，および参加体験型実習26時間から構成される120時間のプログラムを開発した．プログラムでは，精神医学のみならず，リハビリテーション科学，認知神経科学，心理学，福祉，司法など分野を横断した内容を扱い，さらには，ASDの認知処理に注目し，その強みの活用をめざすアートの授業を京都市立芸術大学と連携して行うなど，本学独自の授業も含まれた．また，周産期，幼児期，学童期，青年期，成人期と，ライフステージを網羅した内容ともなっている．
 1年次は基礎的な内容，2年次は応用的な内容を授業で扱っている．1年次はe-learningによる学習と対面授業による学習を交互に挟み，2年次のプログラムに備えて精神医学および関連する分野の学習を網羅的に行うとともに，施設実習により他分野で行われている支援について学習する機会を設けている．2年次は，医療・学校保健・社会生活・司法領域で起こる臨床的問題・課題に対する介入技法を，多職種によるディスカッションを通じて学習する．2年次のディスカッションについては，1学年最大10名と少人数であるがゆえに可能なインタラクティブ性をもち，同期生間の関係性を深めるのみならず，学びの促進にも役立っているため，受講生からの評価も高いものとなっている．
 2020～2022年度の修了生28名による教育プログラムの評価は5段階中の4.8であり，II．にて後述する修了生の所属機関上司による修了生の支援技能評価の結果と合わせると，満足度，教育効果とも高い，質の高い教育プログラムが開発できたと著者は判断している．受講生からは，「司法事例での見立てが可能となり，対応方法への見通しを立てられるようになった」「先のライフステージで起こりうる問題を考えながら対応することが可能になった」との意見が多く認められ，司法・すべてのライフステージを見渡した対応に関する教育効果が特に高いと考えられる．

2．受講生の内訳
 2019～2022年度の間に，医師をはじめとする医療職，公認心理師/臨床心理士，精神保健福祉士，学校/司法関係者などの多職種からなる受講者39名を受け入れた（表2）．このうち，2019～2021年度に受け入れた29名の受講生のうち28名が120時間の教育プログラム受講，および重大司法事例に関する修了論文の作成を経て修了認定され，履修証明と「自閉スペクトラム症高度専門支援者」の称号を授与されている．例年，定員6名に対し40名を超える受講志望者のなかから，経歴や志望動機を考慮して受講生を選抜してきた．さまざまな機関に所属の医療関係者，分野横断的な活動領域をもつ専門家を選抜して受け入れたことにより，各受講生の他分野に関する視野が広がり，多職種連携に必要な資質育成に役立っている．

表1表2

II．修了生の活動状況
1．具体的活動
 修了者は，医療，保健，福祉，教育，行政など自身の所属機関や他領域の機関との連携を通じて，直接支援を行うとともに，他の支援者の資質向上に向けた活動も行っている．資質向上に向けた具体的な活動としては，所属機関や関連施設における研修会の企画者/講師としての参画，同僚への伝達講習などが挙げられる．児童精神科クリニックの開業や相談支援事業所の立ち上げ，体制整備事業にかかわる修了生も多く，地域における支援体制強化にも貢献している．ASD projectを受講することで，「他領域の機関との連携の際に，ケースの特徴を説明する技能が向上し，どのようなことを期待できるか，どのように依頼したら良いか，といった点が明確にわかるようになって，円滑に連携できるようになった」と修了生より報告されている．

2．所属機関上司による修了生の支援技能評価・所属機関での波及効果
 ASD projectでは，プログラムの一環として，受講生の修了半年後に修了後フォローアップ研修を開催している．この研修は，修了者の技能維持と，受講期間の異なる受講生間のネットワーク形成の機会提供を目的とするものである．開催に先立ち，修了生の所属機関上司に修了生の支援技能を評価いただいた．2020～2022年度の修了生28名に関する評価の結果を，図1に示す．解析の結果，回答を依頼した9項目すべてにおいて有意な支援技能の伸びがみられており，修了生における高い教育効果が認められた．これらの評価項目は，「発達症の的確な診断/見立てが可能で，特徴的な精神生理を理解し，ライフステージを見通した支援の提供が可能な人材の育成」というASD projectの目的と合致するものであり，これまでの修了生におけるASD projectの人材育成に関する目的は達成していると考えられる．
 また，修了生における教育効果のみならず，修了生を通じた所属機関での波及効果も認められている．修了生の支援技能評価と同時に，所属機関における「発達症に関する知識の深化」「適切な理解の向上」「対応力の向上」についても，所属機関上司へ評価を依頼し，5段階中4前後の評価（3以上が高評価）を得ている．

図1

III．産業保健分野との連携も視野に入れた，発達症リハビリテーションネットワーク拠点の形成
1．発達症リハビリテーションネットワーク
 関西地区を中心に，京都大学を統括拠点，受講生所属機関を地域の拠点として，本学-修了生/受講生を中心とする発達症支援ネットワークを構築し，活動を始動した．修了生/受講生は定期的な症例検討会や勉強会を独自に開催するなど（本学実行委員はアドバイザー・オブザーバーとして参加），修了/受講生間および本学の間でのネットワークを形成して活動を行っている．また，本学が実際のケースについて相談を受けたり連携をコーディネートするなかで，修了生/受講生/本学（医学部附属病院を含む）間で必要に応じた多職種チーム体制を組み，支援にあたったケースも複数あった．V．で示すように，修了生の所属機関と本学との間での協働事業も立ち上がっている．

2．産業保健分野との連携を視野に
 就労支援を希望する当事者については，その状態に応じて3つのパターンに分類されると著者は考えている．（i）支援学校や就労移行支援を介して就労したケース，（ii）就労してからつまずきが生じたケース，（iii）就労より重視すべき点のあるケース，の3つである．（i）については，幼少期より支援を受けており適応状態が良好な者が多く，（iii）については，就労について相談するもそれ以前に生活支援が必要な状態であったり，福祉サービスへのアクセスの難しさが顕著なひきこもりケースなど，生活そのものに支援を要するケースが多い．就労支援の現場で課題・問題が多く生じているのは，未診断で自己理解や対応・支援方法の確立されていない者が多く含まれる（ii）と想定している．そのような場合，メンタルヘルス上の不調も抱えており，より発達症の症状が見えにくくなっていることが想定される．
 ASD projectでは，就労・雇用の分野との連携や人材の育成も視野に入れ，障害者雇用を行う特例子会社とその親会社で活動する人材など，就労・雇用分野の受講生も受け入れている．また，長年就労支援に携わってきた/現在就労支援機関に所属する専門職を教育プログラム講師として迎え入れ，就労分野での支援や就労関連機関との連携において重要となるポイント，発達症の強みを活かすための視点について学習する機会を強化している．これにより，メンタルヘルス問題の陰で見逃されている発達症の特性に注目し，必要に応じた多機関連携や強みを活かす取り組みを行う就労支援分野の人材育成が可能となっている．

IV．啓発活動
 ASD projectでは，教育プログラムのみならず，発達症の啓発活動にも力を注いでいる．2019～2022年度の間に，16回のシンポジウム・研究会・講演会を開催し，約1,600名の参加者を得た．新型コロナウイルス感染症流行に伴うweb会議システムが普及していった時期と重なり，これらの多くはweb上で行われたため，北海道から沖縄まで日本全国から参加を得ることができた．参加者には，医師，歯科医師，看護師・保健師，薬剤師，作業療法士，公認心理師・臨床心理士，その他の医療関係者のみならず，大学教職員，研究者，大学院生，大学生，企業の管理者，小中高の教諭（特別支援学校教諭含む），幼・保教諭，当事者・当事者家族などが含まれていた．
 これらの研修会は，発達症に関する知識を普及し，支援を促進するという目的に加え，ASD projectの教育プログラムで扱えなかった内容を修了生・受講生へ提供し，プログラムを補完するという狙いももって開催された．そのため，「“自閉症”を再考し，原点からASDを捉える」といった基礎から振り返る企画，最先端の研究知見（女性のASD，成人の発達性協調運動症など），アンケート調査から得られた現場のニーズに応えた企画（義務教育以降の教育的支援など）と，さまざまなテーマを扱うこととなった．

V．課題解決型事業終了後の2023年度の活動
1．ASD project Basic courseの開設
 本事業で開発した履修証明プログラムでは，ASD・発達症の高度な支援を提供する「自閉スペクトラム症高度専門支援者」の育成を目標としているが，質を重視する本プログラム提供には運営側のきめ細かな対応が必要であり，人的資源上の制約から，受講生の受け入れ可能数は年間10名が限度であった．かねてより，本事業で開催したシンポジウムや研修会への参加者，受講生の連携者などから，基礎的な内容を集中して学習したいというニーズが挙がっていたことに加え，支援にあたる現場での発達症に関する共通理解の不足が適切な支援や多職種支援を阻む要因の1つになっているとの意見が各所より報告されていたことから，「現場を支えるスタッフ各々の基礎知識を向上させること」が，共通理解のもとに協働することにつながり，質の高い支援を下支えすると判断した．そこで，ASD・発達症の支援・対応を行っていくうえで必須となる知識を学習するe-learningプログラム（Basic course）を2023年度より新設した．
 Basic courseの内容は，本事業で開発した教育プログラムから基礎的な内容の講義を抽出したものであり，e-learning用の教材として動画コンテンツを作成した．対象者を限定しないweb上のオンデマンド講座とすることにより，職種や立場，地域や時間に制限なく受講することが可能となっている．2023年度は32名が受講し，当事者や企業からの参加も得ている．自分自身，家族，発達症の傾向を認める職員などの理解を深めたいとの思いから受講につながった受講生が多く，Basic courseが，ASD・発達症支援に取り組むための共通知識の普及促進のみならず，当事者の自己理解の促進や，産業保健分野での支援の強化に貢献することが期待される．

2．滋賀県との協働事業
 例年，滋賀県教育委員会からの推薦を受けた教員がASD projectへ受講生として参加している．滋賀県では，児童生徒の不登校の割合が全国水準よりも高い水準にあるなど，学校現場におけるメンタルヘルス関連の問題への対応が急務となっている．そこで，滋賀県教育委員会とASD projectとの協働事業として，2023年度より「学校保健の機能強化」事業がスタートした7)．本事業へは，修了生およびASD project実行委員がアドバイザリーボードとして参画し，校内の支援体制の整備，メンタルヘルス関連の健康問題に対応するための学校と学外組織との連携システムの構築をめざしている．現在は養護教諭を中心とした取り組みではあるが，児童生徒と長い時間接するのは一般教諭であるため，発達症の正しい理解を含むメンタルヘルスの知識の普及とそれに基づいた取り組みをいかに一般教諭まで広げていくかが，今後の課題である．

VI．今後の活動予定―産業保健との関連において―
1．医学教育
 臨床実習や現場に出た際に何かしらの困難が生じ，背景に発達症あるいは発達症の特性の関与があると考えられる医療系学生・医療者のケースが，近年増加している印象がある．初期研修における研修医の約3割が，うつ状態を経験すると報告されている6)が，京都大学医学部附属病院の初期研修医を対象とした調査（未発表）では，発達症の特性が強い場合，特性が弱い場合と比較して，うつ状態を呈している者の割合が高いというデータがある．
 2022年度の障害学生の修学支援に関する実態調査報告書5)によれば，医療系大学における発達症のある学生の在籍者数は，医・歯学で76名，それ以外の医療系学生で366名と報告されている．著者としては，特性を有する学生の数はそのような数では収まらないことを実感しており，医療者の卒前・卒後教育における発達特性に注目した取り組みについては，今後整備を進める必要があると感じている．
 このような背景のなかで，ASD project修了生を中心に，京都大学医学部附属病院では看護師教育における発達症への取り組みを開始している．2023年度には看護師長を対象に，発達特性のある若手への指導に関する研修も行われ，今後はその取り組みを全体に広げていくことを構想している．

2．教育分野
 医療人材の養成とは少し離れた領域ではあるが，教育分野における活動を報告する．本事業で得た教材作成のノウハウを活かし，現在，教員研修プラットフォーム（文部科学省「新たな教師の学び」に対応したオンライン研修コンテンツ開発事業）8)に掲載されるビデオコンテンツを作成している．このプラットフォームは，教員免許更新制の廃止に伴い，教員の資質向上を担保するためのオンライン研修を行うためのデジタル環境であり，2024年度より稼働予定である．発達症への理解を深める2コンテンツに加え，近年精神疾患による休職率が増加している教員に対して，「メンタルヘルス問題の予防と早期発見・対応」「セルフケアの促進」が可能となるようなコンテンツも用意している．発達症の特性を有する教員が直面する課題についても現場からは報告されており，今後は，セルフケア促進の一環として，「教員における発達特性」を扱うコンテンツを追加することも検討している．

おわりに
 ASD projectは，当初の目標である「国民的健康課題の解決」に向け，「的確な始動」を果たした状況にあると考えられる．各方面の協力・協働により，当初の目標の達成に向け，今後も着実に歩みを進めていきたい．

 編　　注：本特集は第119回日本精神神経学会学術総会シンポジウムをもとに清水栄司（千葉大学大学院医学研究院・認知行動生理学，千葉大学子どものこころの発達教育研究センター，千葉大学医学部附属病院認知行動療法センター）を代表として企画された．

 なお，本論文に関連して開示すべき利益相反はない．