日本精神神経学会では，2011年「臨床研究の利益相反（COI）に関する指針」とその細則を作成した．同指針に基づく利益相反（COI）委員会では，1年間の試行期間を経て，現在本格実施として指針を運用している．学術総会，学会誌での発表では，指針に従ったCOI開示を求め，役員・委員等は理事長にCOIを申告，その内容を委員会で確認している．本年の申告では，対象者455名のうち，COIなしと申告した者297名（68.5%），ありと申告した者（下記の問題検討事例2名を除く）98名（23.1%），問題かどうかが検討された者2名（0.44%），申告遅れ検討未了11名（2.4%），未回収25名（5.5%）であった．他の疾患領域では，COIと関連する深刻な事例が発生し，COIの概念の社会的認知度は格段に高まった．また，日本製薬工業協会による「透明性ガイドライン」による企業から個人への原稿料・講演料などの支払いの開示が本格化し，メディアによる報道も広がっている．本学会においては，COI概念の理解をさらに深め，マネジメントのあり方をさらに検討していく必要がある．